【社労法務】給与計算 雇用形態（正社員・パート・アルバイト・契約社員等）により手当が異なる場合の設定
記事番号：1061
設定方法は2通りございます。
<方法① 給与体系を分ける場合>
体系を分けて、体系ごとに残業の対象 対象外を設定します。
給与体系をわけることでのメリット・デメリットについては【社労法務】給与計算 給与体系を作成するメリット・デメリットをご参照ください。
給与体系の作成方法については【社労法務】給与計算 給与体系を複数作成するをご参照ください。
<方法② 給与体系が1つの場合>
こんな時にお勧めです
給与項目に項目を新たに項目を増やしたくない
項目の空きがあまりない
時間外基礎単価項目1つだけで計算したい
１）単価欄の給与項目に「BZ：雇用形態」（【２.個人】に登録されている雇用形態）を設定します。
２）支給欄に設定した△△手当に対して、 条件をつけ計算式を設定します
▼前提
「正社員は全員 日給月給者」・「パートは全員 時間給者」という設定の場合の計算式です。
この前提に、さらに 給与区分の条件を加えて
「パートかつ日給月給者」・「パートかつ時給者」というような条件式も可能です。
条件式１ 雇用形態＝１
計算式１ （基本給+●●手当+××手当+◎◎手当+△△手当）÷所定労働時間
条件式２ 雇用形態＝２
計算式２ 基本給+（●●手当+××手当+◎◎手当）÷所定労働時間
こんな時にお勧めです
給与項目設定で空きがある場合
正社員に関して、システム標準を使用することで、残業単価を自動計算させる方法をそのまま使いたい場合
▼前提
「正社員は全員 日給月給者」・「パートは全員 時間給者」という設定の場合の計算式です。
この前提に、さらに 給与区分の条件を加えて
「パートかつ日給月給者」・「パートかつ時給者」というような条件式も可能です。
１）単価欄に、パートの残業単価項目（125％割増）を設定します。
２）支給欄 残業手当 休出手当 深夜手当にそれぞれ計算式を設定します。
条件式１ 雇用形態＝１
計算式１ 残業時間×残業単価
条件式２ 雇用形態＝２
計算式２ 残業時間×パート残業単価
